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アイワ (Aiwa) は、かつて存在したオーディオ機器のブランドである。

2002年までは独立企業のアイワ株式会社だった。中東・東南アジアなどで定評で、低コスト生産のノウハウをもっていた。

2002年、法人はソニーに吸収合併され、アイワはソニーの1ブランドとなった。現在はアフターサービス等を除き事業を終了している。

◆海外での名称

「アイワ」と呼ばれる単語はアラビア語で"yes"(はい)の意味であることから、中近東ではソニーよりも知名度が高いという。

中国語では「愛華」と記述する。発音はAi Hua。中国を愛するという意味も含まれ、ヘッドホンステレオなどが中国大陸で人気が高かった。

◆歴史

◇ アイワ株式会社

1951年に愛興電気産業株式会社の名で創立、1959年にブランド名アイワを社名にした。1960年代には日本で初めてカセットテープレコーダー、ラジカセを発売。現在のアイワブランドからは考えられないような高級オーディオも製造し、ヴェロシティマイクロホン等はNHKに用いられた。BTS1級のDM68、国会で用いられたDM99等名機を生んだ。

1980年代にはヘッドホンステレオ「カセットボーイ」を発売、当時のミニ独立国ブームに乗って「カセットボーイ共和国」なる企画も展開した。カセットボーイシリーズではAMラジオ・FMラジオ・TV音声チューナー付きや、中にはタイマー録音も出来るハイスペック機種を発売するなど、他社との差別化を図った。コンシューマー向けDATデッキを日本で初めて発売したのもアイワだった。(EXCELIAブランド)

1990年代には、アマチュア無線を用いたパソコン通信の一種であるパケット通信用インターフェース、ターミナルノードコントローラの製造販売にも参入した。

1992年にAMステレオ放送が開始されると、ソニーとともに積極的にAMステレオ対応機種を発売した。上記カセットボーイシリーズでもAMステレオ対応機種を発売したことがある。

また、「AIWA」とは別に別ブランドとして高級オーディオ向けの「EXCELIA(エクセリア)」とゼネラルオーディオ向けの「STRASSER(シュトラッサー)」の2つのブランドを展開していた。

しかし、デジタル・IT化の流れが急速に押し寄せ、アナログ商品主体だったアイワ単独の生き残り策は描ききれなかった上、親会社であったソニーの不振が最終的な後押しとなり、ソニーへの合併に至った。経営幹部は「最新のデジタルがわかる技術者がたった10人程度しかいなかった」と苦渋の決断を経済誌に語っている。

◇ 合併後

合併後、アイワのブランドはソニーマーケティング株式会社が扱った。

国内では低価格のCDラジオ、ラジオ、ラジオカセットレコーダーなどが主力商品であった。特にラジカセとテレビデオはスーパーマーケットやショッピングモールなどの店舗の前で使用する商品PR用に大量に使用された。(合併前も同様)

ロゴマークは2002年にソニー株式会社のブランドとなった際に新たに採用したもの。基本的にソニーのロゴマークは併記されていない。

デジタルオーディオプレーヤーでは、ソニー/ウォークマンブランドと異なり、MP3のみ対応のプレーヤーも発売していた。

◇ 事業の終息

2005年1月21日に発売されたダブルカセットCDシステムを最後に新製品の開発は終了。ただし設計はソニーに引き継がれ、2008年2月よりソニーブランドにて発売のダブルカセットCDシステム「CFD-W77」は、最後に発売されたアイワブランドのダブルカセットCDシステム「CSD-W330」と一部のデザインを除いてほぼ同一である。

海外においては2007年頃よりアイワブランド製品の販売を順次終了。各国のアイワホームページのサイトは製品紹介のページが閉鎖され、サービス告知のみとなっている。

日本においては2008年春に製品の出荷を終了。同年5月14日にソニーが正式にアイワブランドの終息を発表した。ただしアフターサービスは今後も行うとしている。

◆ 年表

・6月20日 - 愛興電機産業株式会社設立(東京都千代田区末広町)。

・10月 - 商号をアイワ株式会社に変更。

・10月2日 - 株式を東京証券取引所市場第二部に上場。

・ - ソニー株式会社と資本提携。新株発行に際し、株主代位訴訟を泡沫株主が提起・棄却(ソニー=アイワ事件)。以後、ソニー出身社長が続く。

・5月 - 東京証券取引所市場第一部に指定。

・- 円高による業績悪化。以後NICSや中国などの新興国へ生産拠点をシフト。

・1月- 本社を東京都台東区池之端に移転。

・ - 創立40周年を記念してロゴを「AIWA」から「aiwa」に変更。

・ - 新興国への生産拠点シフトを加速。現地法人を相次いで設立。

・ - 生活家電分野に参入。

・ - 半導体の供給不足と他社との価格競争により、160億円余の赤字発生。

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